だが、業績をよく見るとかつてのような「ドンキ業態」の伸びも見られない。既存店の売上高が落ち込んでいるのだ。
例えば、新型コロナによる緊急事態宣言発令されて以降、ドンキ業態の既存店売上高は、3月が前年同月比12.1%減、4月が同10.2%減、5月が同3.0%減、6月が同9.4%減、7月が同9.4%減、8月が9.0%減だ。
前述したように、ドンキの既存店売上高はインバウンドの激減、巣篭もり消費の影響を受けたことによるところが大きいと見られるが、その原因は一過性のものではなさそうなのだ。
そこにネット世代の若者の買い方に劇的な変化が加わる。ネットで価格を調べて比較して買うなんていうのも当たり前。
しかも、かつてはドンキの売り場をぶらぶらと歩きながら「時間消費型」の買い物を楽しんだものだった。
だが、今の若者は、「そんな買い物の仕方もしないんじゃないですかね」(30代会社員)という。ネットの回遊に時間を割かれているからだ。つまり、ネットサーフィンをしていれば自然と安い商品にたどり着けるからだという。
ドンキは商品のネット通販に距離を置くスタンスをとっている。しかし、ネットでは世界観を表せないドンキは、「ネットの民」への販売機会を損失している可能性もある。
大原前社長がいみじくも指摘したように、「ドンキが大人」になり、若者のドンキ離れというべき現象が進んでいるかもしれないし、買収したユニーの貢献もコロナ禍での一過性の貢献なのかもしれないのだ。
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